ホントに書くことがなさ過ぎる・・・。 毎回同じことを書いてるような気がするのと、気乗りのしないテーマも多いので、この時期の更新はホントにツラいので、ゲームでもやっといたほうがいいのではないかと本気で思ったりもしますｗｗｗあまりに書くことがないのですし、当面は中身のない更新が続きそうです。

新型コロナですが、実効再生産数が1を切らない限りは多めの数字が続くと思われます。少なくとも大阪府の情報だと、ワクチン接種で重症化や死亡したケースはゼロで、2回接種後だと発症例も1割以下で、デルタ株でもある程度の効果が出てるのは分かると思います。

デルタ株になってからは、若年層でも既往歴があれば重症化リスクは高く、既往歴なしでも重症化の可能性があるので、今までのコロナの認識は通用しないと考えていいです。新型コロナの面倒な性質は以下になると思います。

・無症状からの感染

・発症の数日前から感染

・PCR検査の精度は7割程度

・発症前ではPCRでの検出は困難

・大規模のクラスター化

・生活空間に持ち込まれたら避けようがない

あとは偽陽性・無症状・軽症・中等症1・中等症2・重症の比率が不明だが、恐らく偽陽性もかなり紛れてる可能性が高いと思われます。恐らくここの数字は出ないだろうけどｗｗｗ

あと接種証明についての議論が出てきましたね。

尾身会長「接種証明活用の議論迫っている」｜テレ朝news-テレビ朝日のニュースサイト

　政府の新型コロナ対策分科会の尾身会長はワクチン接種が進んだ後の接種証明などの活用について、議論する時期が迫っているとの考えを示しました。

　新型コロナ対策分科会・尾身茂会長：「9月の末か10月の中ごろになると、恐らく希望者は（ワクチンを）接種できる。そうなっても、国民の7割とか打っても、感染が下火になることは絶対にない」

　尾身会長はそのうえでワクチンの接種や検査の陰性を証明できた人が経済活動を再開できるようにするなど新たなルールを議論する時期が迫っているとの考えを示しました。

　また、若い世代が感染拡大の原因とされることについて、あくまで「ウイルスの特徴」であり、「活動量が多いため感染に関与した」との見解を示しました。

ワクチンですが、恐らく月曜までには2回接種率が40％になる見込みです。この調子だと菅首相の言う通り、9月末までには2回接種率が60％には到達しそうな感じです。そして、デルタ株によって、現段階では集団免疫は通用しないことからも、ワクチンの接種証明と経済活動の再開に関しての議論する時期になってきそうです。接種しない人はいいとしても、出来ない人に対しての制約が難しいのですが、接種証明とGoToキャンペーンみたいな組み合わせみたいな形の議論は必要になってくるようには思います。これについては、公的証明書を発行するのは反対ですし、役所のリソースを使うことについては否定派です。民間企業をベースとした接種票とアプリの連動あたりがよさそうな気がします。本来なら役所に行かなくても、マイナンバーカードを活用するのが理想ですが、これは難しいでしょうね。ここらへんについては、来年の通常国会あたりになるかもしれませんが・・・。

ワクチン接種証明の議論と出てくるのが、5類相当への変更になると思われます。これも現段階では反対ですが、ワクチン接種が進み、重症化リスクが下がり、医療への負荷が減るのであれば、別に問題にはならないでしょう。あくまで問題にしてるのは、5類じゃないので医療崩壊を招いてるとか、イベルメクチンなどの論調くらいです。現段階でも保健所のリソース軽減のためにも、濃厚接触者などの調査については、負荷を下げてもいいとは思いますがね。

オンライン診療の件です。

進まない理由として、誤診で訴えられる恐れや診療動画が流出するリスクを警戒などとあります。あとは「手間がかかる」「画面越しでは得られる情報が少ない」あたりとなります。

因みにオンライン診療は以下の仕組みとなります。

再診とか薬の投与の判断などであればオンラインで十分なのですが、初診の場合は対面でないと正確な診断は難しいですし、さらに言えば、新型コロナウイルスの自宅療養者ら向けとはいっても、新型コロナは治療法がなく、対症療法となる以上、画面越しでの判断するリスクを取りたくはないし、診療報酬を拡充の議論はされてますが、報酬を上げれば広がるといった問題ではないように思います。

患者側としてもオンライン診療には抵抗がありますし、症状がある場合は対面で見て欲しいといった要望も大きいだろうし、再診のときであればオンラインでやってくれといった要望は多々あるでしょうが、初診でのオンライン診療は抵抗感があるのは、医者だけではなく患者側にもあるようには思います。

あとはこちらの話題。

アメリカがアフガニスタン中央銀行の資産を凍結、IMFがアフガニスタンのIMF資産使用を停止した件となります。実質的にタリバンがどの程度の制約があるのかは不明ですが、換金が出来ないのであれば、タリバンがどの程度持つのかは不明となります。恐らく、資金援助するところがあるのでしょうが、現段階では不明な部分も多いので、今後資金源などが見えてくるかもしれませんね。個人的には、形は問わず政情が安定するのがベストですし、難民の受け入れみたいなことを進めないというところが重要になるでしょうね。この件は見えにくいのもあるので、情勢を読むにしても、もう少し材料が必要な気がします。