予告通り、1月20日に余命三年時事日記で余命爺さまの好き嫌い(不買)リストに関するエントリがアップされておりました。423 第三次攻撃にはいりますをご覧ください。

　まず書籍横断検索システムをググってみよう。とんでもないことがおきている。おそらく戦後初めてのことである。
12月17日、「余命三年時事日記」発売にあたり、オンライン書店の動向を調べたところ14社のうち販売するのはアマゾンだけ、余命本販売阻止包囲網は13社と完璧であった。
この12月16日における「１ｖｓ１３」の図式が崩壊した。１月20日現在「１４ｖｓ０」である。
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水面下での余命本販売阻止活動はすさまじく上述の包囲網となったのであるが、余命本の販売妨害については「不売には不買をもって対応する。１月19日までに何らかの対応をしなければ20日には不買運動開始の予定」 というメッセージを出しておいたので、それが効いたのかどうかはわからないが、ほとんどが年明けには取り扱いのスタイルとなっていた。
その中で最後まで抵抗していたのがTSUTAYAとヨドバシで、在日企業であることから、みな不買突入確定と思っていたところ
．．．．ヨドバシ
「17日には余命本在庫あり、はすみ本販売停止中」と状況が変わり、18日に、はすみ本取り扱い開始となった。
ただし、いずれも出荷が確認されておらず、販売実態と実績が見えない。おそらくは不買運動回避の対策であろう。
．．．． TSUTAYA
19日の期限になって、突然、「１～２日で発送」となっていた。販売実績ゼロで明らかに不買運動回避である。はすみ本は「在庫なし」の対応だ。
このヨドバシとTSUTAYAは「何らかの対応」をとったことから20日の不買指定はしないが、これは単なる執行猶予である。明らかな販売促進の動きが見えない限り、遅くとも１月中には発動するつもりである。

オンライン書店の動向で最後まであがいてたのが、TSUTAYAとヨドバシだったみたいですが、単なる執行猶予の通り、余命三年時事日記の書籍販売妨害という名目で、余命爺さまの好き嫌いリストに加える事には何の問題はないでしょうｗ

・カルチュア・コンビニエンス・クラブ (CCC)
「TSUTAYA」を運営。こちらも創価系企業の代名詞。
(1)Tポイントの発行元であり、CCCグループ以外の取扱い企業にも注意。
(2)系列のカカクコムが運営する価格情報サイト「価格.com」はステルスマーケティングの温床となっているとの指摘がある。
その他にも同サイトにおいて（特に価格面で）上位ランクに名を連ねる店はトラブル時の対応が劣悪など、問題のある店が多数。
(3)Tカードの会員サイトのログイン方法を、Tカード番号からYahoo!JAPAN IDを使用したものへと変更するなど、Yahoo!JAPANとの結びつきを強めている。
・ヨドバシカメラ
(1)商売のため日本固有の領土｢尖閣諸島｣｢竹島｣更に｢対馬｣も日本人社員は｢日本の領土｣と回答しない。
(2)ヨドバシの問題行為多発。

余命の攻撃事案は以下の通り。

　反撃の一次攻撃の目的は在日、反日勢力の販売妨害ネット網の突破であった。予想外の早期突破が実現して、第二次攻撃はネット網の破壊であったが、これも完全に破壊した。
在日、反日企業と認定されて無期限の不買運動となれば、日本においての企業活動は不可能、消滅しかない。
第三次攻撃の目標は反日メディアと反日、在日企業である。韓国に歓迎される大阪市ヘイトスピーチ条例によって反日の旗幟が鮮明となり、遠慮することがなくなった。
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さて不買運動は集中させなければ効果が期待できない。よってメディアのうちＴＶはフジ、ＴＢＳ、テレビ朝日とし、新聞は朝日と毎日に限定した。
これは直接指定しても効果がないので、このスポンサー企業を反日企業として不買の標的とする。よって本日より４２４ファイルは上記メディアスポンサー企業の情報ファイルとするので投稿にはご注意願いたい。なお、情報の投稿期限は１月２５日までとする。

とのことですので、第三次攻撃の対象企業については、424ファイルで集められるみたいです。以下の通りですが、集中させなければ意味はないですし、分散化させるというのは、敵の手口だと思いますので、くれぐれも注意を・・・。

426 不買運動アラカルト

絞りに絞って、不買指定されたら確実に企業は消滅というスタイルを見せなければ意味がない。不買の意味は（買わない、利用しない、関わらない）というこであるが、業種によってインパクトが違う。実際にものを売る企業は無期限の不買は致命傷だし、信用第一の企業やイメージ企業は反日企業＝売国企業で指定されれば、その瞬間に企業生命は終わってしまう。運動など必要がない。

あとは電通とかパク報堂などの広告代理店は処理は難しいので、有事殲滅といったところしかないかと・・・。これはNHKも含まれますが(笑)

正式に余命爺さまの好き嫌いリストが出来たら、余命データ庫に加えます。不買活動によって、反日企業への資金は減るわけで、反日工作を防ぐためには、反日に関連した企業への利益というのを出来る限り止めないといけません。反日企業へ貢献するというのは、反日工作の資金源になるわけで、同じ業種でも規模が大きく反日要素の強い企業を優先順位を高くして不買活動というのが効果的と思います。恐らく、メディアなど潰しても何の問題はありませんが、利用が避けられない業種については、反日要素の強さを基準に生け贄にするというのも必要なのかもしれません。。。例として、携帯関係は分かりやすいがソフトバンクとか、飲料関係だと、日本海と東海を併記したサントリーあたりってトコですか？？日弁連も203高地ですが、業種別に見れば、反日要素の一番強い企業が203高地なわけです、ハイ。